車検が近づくと、「結局いくら用意すればいい？」「見積もりが高いけれど、この金額は妥当？」と気になる方も多いでしょう。

車検費用は、大きく「法定費用」「車検基本料」「整備・部品交換費用」に分けられます。法定費用は車の重量や経過年数などによって決まりますが、車検基本料や整備費用は依頼先や車の状態によって変わるため、同じ車種でも総額に差が出ます。

特に年数が経過した車や輸入車では、部品交換が重なることで車検・整備費用が高額になることがあります。

この記事では、2026年8月時点の制度をもとに車検費用の内訳や相場の考え方、車種・依頼先による違い、費用を抑えるポイントを解説します。

また、輸入車を中心に買取・販売を行うスマートオートの実務経験をもとに、「近いうちに車を売る場合でも、車検を通した方が得なのか」についても実例を交えて解説します。

※本記事に記載する制度・法定費用は2026年8月31日時点の情報です。自賠責保険については2026年11月1日から新しい基準料率が適用されるため、該当箇所で改定前後の金額を記載しています。

車検費用はいくら？まず知っておきたい相場と仕組み

車検費用は「軽自動車なら○万円」「普通車なら○万円」と車種だけで決まるものではありません。法定費用に、依頼先ごとの基本料金と、その車に必要な整備・部品交換費用を加えた金額が実際の支払総額になります。

そのため、同じ車種・同じ年式でも、車の状態や依頼先によって総額が変わることがあります。

車検費用は「法定費用＋基本料＋整備費用」で決まる

車検費用を理解するには、まず次の3つに分けて考えるとわかりやすくなります。

国土交通省も、車検時には点検・整備費用だけでなく、自動車重量税、自賠責保険料、検査手数料などの法定費用が必要と案内しています。

つまり、車検の見積もりが高かったときは、総額だけを見るのではなく、「法定費用はいくらか」「基本料金はいくらか」「どの整備・部品交換にいくらかかっているか」に分けて確認することが重要です。

車検費用は同じ車種でも大きく変わる

同じ車種でも車検費用が同じになるとは限りません。たとえば、一方は消耗品の状態が良く最低限の整備で済み、もう一方はタイヤやブレーキなど複数の部品交換が必要になれば、総額には大きな差が生じます。

特に年式が古くなった車は交換が必要な部品が増えやすいため、「○○という車種だから車検は○万円」と一律に考えない方がよいでしょう。

車検費用の内訳

車検費用の内訳は、大きく法定費用と業者へ支払う費用に分けられます。法定費用には自動車重量税、自賠責保険料、検査手数料などがあり、それとは別に車検基本料や必要な整備費用が発生します。

自動車重量税

自動車重量税は、車検時に支払う税金のひとつです。乗用車の場合は車両重量、エコカーに該当するか、初度登録からの経過年数などによって税額が変わります。

2026年5月1日以降の継続検査等について、エコカー減免等の対象ではない2年自家用乗用車の重量税は次のとおりです。

たとえば車両重量1.0t超～1.5t以下の場合、13年未満なら24,600円ですが、13年経過では34,200円、18年経過では37,800円になります。

ただし、エコカー減税・本則税率などが適用される車では金額が異なります。実際の税額は車検証の情報をもとに確認してください。

自賠責保険料

自賠責保険は、自動車を運行するうえで加入が義務付けられている保険です。車検を更新する際には、更新後の車検証の有効期間を満たす自賠責保険への加入が必要です。

2026年8月31日時点で、離島・沖縄県を除く地域の24か月契約の基準料率は、自家用乗用自動車が17,650円、検査対象の軽自動車が17,540円です。

ただし、2026年11月1日以降に保険期間が始まる契約から新しい基準料率が適用されます。

自家用乗用自動車では910円、軽自動車では1,120円の引き上げとなります。車検時期が2026年11月前後にあたる方は、契約の始期によって適用される金額が変わる点に注意してください。

検査手数料

車検では、検査を受けるための法定手数料も必要です。2026年4月1日には、近年の人件費・物価上昇などを背景として、自動車の登録・検査に関する法定手数料が改定されました。

金額は持込検査か、保安基準適合証を提出する方法かなどによって異なります。

たとえば2026年4月1日以降、普通自動車を運輸支局へ持ち込んで継続検査を受ける場合の手数料は合計2,600円です。

そのため、「法定費用はどの店でも完全に同額」と考えるのではなく、重量税や自賠責保険料は同じ条件であれば依頼先によって自由に値下げできるものではない一方、検査手数料は検査方法などによって異なる、と理解するとよいでしょう。

車検基本料

車検基本料は、点検や検査、車検手続きの代行などに対して業者へ支払う費用です。法定費用とは異なり、店舗によって料金設定が異なります。

見積書では「24か月点検料」「完成検査料」「車検代行料」など複数の項目に分かれていることもあります。

車検費用を比較するときは総額だけではなく、基本料金に何が含まれているのかを確認しましょう。

整備・部品交換費用

車検総額の差が大きくなりやすいのが整備・部品交換費用です。

ブレーキ、タイヤ、オイル類、バッテリーなどの状態に加え、不具合が見つかれば修理費用が発生します。車検に合格するために必要な整備と、今後の故障予防を目的として推奨される整備が一緒に見積もられることもあります。

見積もりが予想以上に高い場合は、「車検を通すために今すぐ必要なのか」「安全や今後の故障予防のために推奨しているのか」を整備工場へ確認すると判断しやすくなります。

車種別の車検費用の目安

車検費用は車種だけで決まるものではありませんが、車両重量や部品価格などの違いによって傾向はあります。特に普通車では重量によって自動車重量税が変わるため、車体の大きい車ほど法定費用も高くなる場合があります。

軽自動車

軽自動車は普通車と税体系が異なり、一般的には普通車より法定費用を抑えやすい車種です。

ただし、実際の総額には基本料金や整備費用が加わります。「軽自動車だから必ず○万円以内」とは限らず、タイヤやブレーキなどの交換が重なれば費用は高くなります。

普通車

普通車は車両重量によって自動車重量税が変わります。そのため、コンパクトカーと大型セダンなどでは、整備内容が同じでも法定費用に差が出る場合があります。

さらに車検基本料や整備費用が加わるため、相場を見る場合は「普通車」という大きなくくりだけでなく、自分の車の重量や年式も確認しましょう。

ミニバン・SUV

ミニバンやSUVは車両重量が重いモデルも多く、自動車重量税が高くなる場合があります。また、大径タイヤを装着している車では、タイヤ交換が必要になると整備費用が大きくなることもあります。

ただしSUV・ミニバンだから一律に高いわけではありません。車両重量と必要な整備内容を分けて考えることが重要です。

輸入車

輸入車だから自賠責保険料などの法定費用が特別に高くなるわけではありません。国産車との差が生じやすいのは、部品代や整備費用です。

スマートオートが輸入車を取り扱うなかで、特に費用が大きくなりやすいと感じる整備のひとつがブレーキ関連です。

輸入車では制動性能を重視したブレーキシステムを採用する車も多く、ブレーキパッドだけでなくブレーキローターの摩耗も進み、両方の交換が必要になるケースがあります。

パッドやローターのサイズ、部品価格も車種によって異なるため、足回りの整備が重なると車検・整備費用が高くなることがあります。

ただし、輸入車すべてで高額な整備が発生するわけではありません。年式、走行距離、過去の整備履歴、車両状態によって必要な整備は大きく異なります。

依頼先によって車検費用はどう変わる？

車検費用のうち、依頼先による差が出やすいのは車検基本料と整備費用です。単純に最も安いところを選ぶのではなく、料金に含まれる点検・整備内容まで確認して比較しましょう。

ディーラー・整備工場・車検専門店などを比較

なお、ユーザー車検で検査に合格することと、車が十分に整備されていることは同じ意味ではありません。安全に乗り続けるためには、必要な点検・整備を別途行うことが重要です。

安さだけでなく整備内容まで比較する

車検見積もりを比較するときは、総額だけで判断しないことが重要です。

一方の見積もりには予防整備が多数含まれ、もう一方は車検に必要な最低限の作業のみであれば、当然総額は異なります。

次の点を確認すると比較しやすくなります。

• 法定費用はいくらか
• 車検基本料はいくらか
• 車検を通すために必須の整備はどれか
• 今後の故障予防として推奨されている整備はどれか
• 部品交換の工賃まで含まれているか
• 追加整備が発生する可能性はあるか

車検費用が高くなる主な原因

車検費用が高くなる主な原因は、経過年数による重量税の増加と、部品交換・修理が重なることです。特に古い車では「13年経過による税金の差」だけでなく、車両そのものの整備費用も確認する必要があります。

13年・18年経過すると自動車重量税が上がる

自家用乗用車では、一定の条件を除き、初度登録から13年・18年を経過すると自動車重量税が高くなります。

たとえば1.0t超～1.5t以下の2年自家用乗用車では、2026年5月1日以降、13年未満が24,600円、13年経過が34,200円、18年経過が37,800円です。

つまり同じ重量区分なら、13年経過では13年未満より9,600円、18年経過では13,200円高くなります。

ただし、13年経過した車の車検費用が高くなる理由を重量税だけで説明するのは適切ではありません。年数の経過によって必要な整備が増えることも総額に大きく影響します。

部品交換や修理が重なる

走行距離や年数が増えるにつれて、タイヤ、ブレーキ、バッテリー、各種オイル・フルード類などの交換時期が重なることがあります。

さらに不具合があれば修理費が追加されるため、前回の車検と今回の車検で金額が大きく変わることも珍しくありません。

「前回10万円だったから今回も10万円程度」と考えず、見積もりの整備項目を確認しましょう。

古い輸入車では車検・整備費が50万円を超えるケースもある

古い輸入車では、税金以上に整備費用の増加が問題になることがあります。

スマートオートで取り扱ってきた輸入車では、10年を超えた車両などで複数の部品交換が重なり、車検・整備費用が50万円を超えるケースもあります。

これは輸入車全体の統計ではなく、当社の取扱現場で確認している事例です。また、近年の輸入車では以前と比較して故障リスクが低くなったと感じる車種もあり、年式が古いだけで必ず高額になるわけではありません。

重要なのは「輸入車だから高い」と決めつけることではなく、今の車に具体的にどの整備が必要なのかを確認することです。

車検費用を安く抑える方法

車検費用を抑えるには、法定費用を無理に削ろうとするのではなく、依頼先によって異なる基本料金や整備内容を比較することが重要です。ただし、安全に必要な整備まで省くことはおすすめできません。

複数の見積もりで総額だけでなく内訳を比較する

複数の業者から見積もりを取る場合は、「A店10万円、B店12万円」という総額だけでなく、内訳を比較してください。

法定費用に差があるのか、基本料金に差があるのか、それとも整備項目が異なるのかを確認することで、価格差の理由がわかります。

今必要な整備と予防整備を分けて確認する

見積もりに含まれる整備について、すべてが「今回の車検に合格するために必須」とは限りません。

今後も安心して乗り続けるための予防整備が含まれている場合もあるため、整備担当者に「今回必要なもの」と「今後を考えて推奨しているもの」を分けて説明してもらうと判断しやすくなります。

もちろん、安全上必要な整備や保安基準に適合するための整備を省くべきではありません。

あと何年乗るかを考えて整備内容を決める

同じ車検見積もりでも、「あと5年乗る予定の車」と「数か月以内に乗り換える予定の車」では判断が変わります。

長く乗るのであれば、故障予防まで考えた整備に費用をかける合理性があります。一方、近いうちに売却予定であれば、高額な部品を交換しても、その費用を査定額で回収できない場合があります。

高額な車検見積もりが出たときは、単純に整備を削るのではなく、「この車に今後どれだけ乗るのか」から考えることが大切です。

日頃のメンテナンスで大きな不具合を防ぐ

車検直前にまとめて整備するのではなく、日頃から定期点検や必要なメンテナンスを行うことも重要です。

異音、警告灯、アイドリング不調などを放置すると、問題が大きくなってから高額な修理が必要になる可能性があります。

近いうちに売るなら車検を通してから売った方が得？

近いうちに車を売却する予定なら、車検を通すために支払った費用を査定額で回収できるケースは多くありません。スマートオートの買取実務では、大きな修理など特別な事情がない限り、車検を通す前に査定を受け、車検費用と現在の査定額を比較してから判断する方が合理的だと考えています。

「車検が長く残っていれば、その期間分だけ高く買い取ってもらえる」と考える方もいますが、実際の査定はそれほど単純ではありません。

車検の残り期間がそのまま査定額に加算されるわけではない

スマートオートでは、車検が残っている月数をそのまま金額換算して査定額へ加算しているわけではありません。

車検を最近受けた車であれば、点検・整備が実施され、次のオーナーへ販売するまでに必要な整備が少なく済む可能性があります。そうした「車両がどの程度整備されているか」という情報が評価材料になると考える方が実態に近いです。

つまり、車検残そのものに大きな価値があるというより、車検・整備を受けた結果として車両状態が良好であれば、その状態を評価するという考え方です。

実際に約70万円の車検・整備をせず売却したアルファロメオ・ジュリアの事例

スマートオートでは実際に、アルファロメオ・ジュリアのオーナーから、車検を通してから売るべきか相談を受けたことがあります。

この車両では、ディーラーから車検・整備で約70万円の見積もりが出ていました。

オーナーから「車検を通す前と後では、査定額はどのくらい変わりますか？」と相談を受け、車両を査定したところ、当社では車検前後で査定額はほぼ変わらないと判断しました。

結果として、オーナーは約70万円をかけて車検・整備を行ってから売るのではなく、車検を通さずそのまま売却することを選択されました。

これはあくまで当社が実際に取り扱った1台の事例であり、すべてのアルファロメオ・ジュリアで車検・整備に70万円かかるという意味ではありません。また、すべての車で車検前後の査定額が変わらないということでもありません。

重要なのは、高額な車検見積もりが出ていて近いうちに乗り換える予定なら、整備費用を支払う前に現在の査定額を確認し、「整備して乗り続ける」「そのまま売却する」を比較することです。

売却前にタイヤやブレーキパッドを新品交換する必要はある？

近いうちに売却するのであれば、タイヤやブレーキパッドを新品へ交換してから査定に出しても、交換費用を査定額で回収できるケースは多くありません。

スマートオートの査定現場では、タイヤやブレーキパッドなどの消耗品について、残量だけを理由に交換費用と同額をそのまま減額するような評価は基本的に行っていません。

ただし、比較的新しく走行距離の短い車など、買取後にそのまま小売販売する可能性が高い車では、消耗品の状態が評価へ多少影響することがあります。

それでも、ユーザー自身が新品へ交換した費用を、そのまま査定額で回収できるとは限りません。

売却が決まっているのであれば、交換する前に一度査定を受けて、交換が本当に必要なのか確認した方がよいでしょう。

警告灯やアイドリング不調は査定への影響が大きくなる場合がある

タイヤやブレーキパッドなどの消耗品とは異なり、エンジンチェックランプの点灯やアイドリング不調などは査定への影響が大きくなる場合があります。

診断機を接続することで原因を確認できるケースもありますが、輸入車では修理工場へ入庫しなければ原因を特定できないこともあります。

特に年式の古い輸入車では、故障原因や今後必要となる修理費を判断できず、車両の状態によっては買取が難しいと判断されるケースもあります。

ただし、ここでも「必ず修理してから売るべき」という意味ではありません。高額な修理をしても、その費用を査定額で回収できるとは限らないため、修理する前に現在の状態で査定・相談するという方法もあります。

車検切れの場合は「切れてからどのくらい経ったか」も確認する

車検が切れた車では、単に「車検がない」という事実だけでなく、車検切れからどのくらいの期間が経過しているかも車両状態を判断する材料になります。

車検切れの車は公道を走行できないため、長期間経過している場合は、長く動かされずに保管されていた可能性があります。

長期保管された車では、バッテリー、タイヤ、油脂類などを含めて状態を確認する必要があります。

したがって、「車検切れだから一律○万円マイナス」というより、車検切れからの期間や保管状況、現在の車両状態を総合して判断することが重要です。

古い車は高い車検を通すべき？乗り換えるべき？

車検費用が高いからといって、必ず車を売った方がよいわけではありません。その車をどれだけ気に入っているか、今後何年乗りたいか、必要な整備費はいくらか、現在いくらで売却できるかを比較して判断することが重要です。

特に古い輸入車では、交換部品が増えることで車検・整備費が高額になる場合があります。

スマートオートの取扱経験でも、10年を超えた輸入車などで車検・整備に50万円以上かかるケースがあります。

それでも、その車が気に入っていて今後も長く乗りたいのであれば、必要な整備を行って乗り続けることには十分な意味があります。

一方、「そろそろ乗り換えようと思っていた」というタイミングで50万円、70万円といった高額な見積もりが出た場合は、車検を通す前に現在の査定額を確認してもよいでしょう。

たとえば、

• 今回の車検・整備にいくらかかるか
• 今後2～3年で追加の修理が発生しそうか
• 現在売却するといくらになるか
• 次の車を購入するためにいくら必要か
• 今の車にあと何年乗りたいか

といった要素を比較すると判断しやすくなります。

「13年経ったから売る」「車検が50万円だから売る」という一つの条件だけで決める必要はありません。車検費用と現在の車の価値の両方を把握してから決めることをおすすめします。

車検費用に関するよくある質問

車検費用は結局いくらくらいかかりますか？

車検費用は、法定費用に車検基本料と整備・部品交換費用を加えた金額です。車両重量、経過年数、依頼先、車両状態によって総額が変わるため、「軽自動車なら必ず○万円」「普通車なら必ず○万円」と一律には決まりません。

正確な金額を知りたい場合は、自分の車を実際に確認してもらったうえで見積もりを取るのが確実です。

13年経過すると車検費用はいくら高くなりますか？

13年経過による増額は車両重量によって異なります。たとえば2026年5月1日以降、エコカー等を除く1.0t超～1.5t以下の2年自家用乗用車では、重量税が24,600円から34,200円となり、9,600円高くなります。

ただし、古い車では税金だけでなく整備・部品交換費用が増える場合があるため、車検総額ではさらに差が出ることがあります。

車検費用が20万円以上になることはありますか？

部品交換や修理が重なれば、20万円を超えることはあります。特に年数が経過した車や部品価格の高い輸入車では、ブレーキなど複数の整備が必要になることで総額が大きくなるケースがあります。

高額な見積もりが出た場合は、車検に必要な整備と予防整備を分けて説明してもらい、内容を確認しましょう。

車検前に売るのと車検後に売るのはどちらが得ですか？

近いうちに売却することが決まっているなら、基本的には車検を通す前に査定を受けることをおすすめします。車検に支払った金額が、そのまま査定額へ上乗せされるケースは多くないためです。

スマートオートでも、ディーラーから車検・整備に約70万円の見積もりが出ていたアルファロメオ・ジュリアについて、車検前後で査定額はほぼ変わらないと判断し、車検を通さず売却いただいた事例があります。

車検切れの車でも売却できますか？

車検が切れていても売却を相談することは可能です。ただし、公道を走行できないため、車両の移動方法などを買取店へ確認する必要があります。

査定では車検切れという事実だけでなく、切れてからの期間、保管状態、現在の車両状態なども確認されます。

売却前にタイヤやブレーキパッドを交換した方がいいですか？

売却が近いのであれば、交換前に査定を受けることをおすすめします。新品タイヤやブレーキパッドの交換費用を、そのまま査定額で回収できるとは限らないためです。

安全上すぐに交換が必要な場合や、まだ乗り続ける場合は別ですが、売却目的だけで新品交換する必要性は低いケースが多いでしょう。

まとめ｜車検費用は総額だけでなく「何にいくらかかるか」を確認しよう

車検費用は、自動車重量税、自賠責保険料、検査手数料などの法定費用だけでなく、依頼先ごとの基本料金や、その車に必要な整備・部品交換費用によって決まります。

そのため、車検費用を比較するときは総額だけを見るのではなく、「法定費用」「基本料金」「必要な整備」「予防整備」に分けて確認することが重要です。

また、近いうちに車を売却する予定なら、高額な車検・整備費を支払う前に現在の査定額を確認してみるのもひとつの方法です。

スマートオートの査定現場では、車検の残り期間そのものを単純に金額へ置き換えるのではなく、車種、年式、走行距離、整備状態、修復・補修歴、装備、市場需要、再販性などを含めて車両を評価しています。

「この車検見積もりを払って乗り続けるか、それとも車検前に乗り換えるか」で迷っている場合は、車検を通す前の状態で査定額を確認し、両方の金額を比較してから決めるとよいでしょう。